こんにちは、しろふくです。
先週末は伴走サークルで山中湖合宿でした。なんと白鳥が泳いでいてびっくり。涼しくて本当に気持ちよかったですが、今日は東京も同じ温度、本当に涼しくなりました。
今回はリクエストを頂いたので、あまり語られることのない、応募企業のオファー金額の決め方について書いてみようと思います。
採用代行として内資、外資、大企業から中小企業まで色々な企業を見てきましたが、年収の決め方には大きく２パターンあります。
１．候補者の現職年収から算定する方法
こちらの算定方法を使っている企業の方が数が多いのですが、まず貴方の現年収を見て、そこから５％や10％アップなどの金額を提示してきます。
一般的に転職するからには年収を上げたいと思っている方が多いですが、多くの方のその要望に応えるため、現職＋５％などの年収がルール化されている企業が多いです。
ただし、このような企業にも例外はあって、「この候補者どうしても採りたいのだけど他社からは〇〇万円のオファーが出ている」といったような場合、社内承認を取ってそこに上乗せしてきます。１名が３社も４社も応募している今の時代、これは良く起こることです。
２．候補者の現職年齢から算定する方法
これは外資はまずないと思いますが、日系大手にはこの方法で算出している企業もまだ存在します。「貴方の年齢が何歳なので、ご経験は何年となるので〇〇万円」というオファー金額の計算がされるのです。
びっくりされる方もいるかもしれませんが、私も日系企業にてこの方法で何度も年収を提示したことがあります。
入ってくる方の経験は未知数なので、年齢で算出するのが最も公平であるという考えが根底にあるようです。転職しない前提で作られた年齢の給与テーブルを使用するこのパターン、大企業でもまだ存在します。
こちらの会社にも例外があって、他社の状況によっては上乗せの社内承認が下ります。しかし社内承認にも上限があり、他社が〇〇万円出しているからそれ以上といった理屈が通りにくいのがこちらの会社のパターンです。
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お分かりのように、１）では必ず年収が上がるのに対して、２）のパターンでは年収が下がることもありますので、ご注意を。
応募している会社がどちらのパターンかを知りたい場合、エージェントに聞けばわかりますので、聞いてみてくださいね。
